予約制をとらず、困っている人をすぐに診ることをモットーとしておりましたが、残念ながら診療体制の事情から、2022年1月より初診患者さんのみ予約制をとらせていただくこととなりました。すぐに診察することができないケースも生じるかも知れず大変心苦しいのですが、ご理解の程何卒よろしくお願い申し上げます。

健康保険証をお持ちください。
また、自立支援保険証をお持ちの方はご持参ください。また、他医療機関で現在自立支援公費負担制度をご利用の方で、当院へ転院される方は、事前に役場にて指定医療機関を変更しておいて頂きますと、初診時よりこの制度が利用できます。変更して頂くまでは、当院においてこの制度が利用できませんので、あらかじめご了承ください。 詳しくは各市町村長役場の保健福祉課へお尋ねください。また、有効期限切れ後の受診は自己負担金が発生いたしますので、必ず有効期限をご確認ください。有効期限の3ヶ月前より更新手続きが可能です。
自立支援公費負担制度などについては、パレアモア広島のホームページもご参照ください。

子供を診てもらえますか？というお問い合わせの電話が増えています。小学生から高校生まで様々です。もちろん患者さんによって症状は違います。
実際のところは、当院を受診する患者さんのほとんどは成人患者さんです。児童思春期にはその時期特有の心の問題があります。児童思春期の精神医療について十分トレーニングを積んだ医師が、年齢に応じた心理検査を行いつつ、ある程度しっかり時間をとって診療することが望ましいと考えます。残念ながら当院の医師は児童思春期の専門的な精神医療について十分なトレーニングを受けてはおりません。また、当院では上述したような児童思春期の患者さん向けの理想的な検査や診療を行うことが難しい現実があります。このような事情により、特に小学生、中学生の方の診療はより専門的な医療機関への受診をお勧めしています。しかしながら児童思春期の患者さんが増えているにも関わらず、その専門の医師や医療機関が少ない現実もあります。そのため、当院でなんとか診療できる病状の方の場合は、当院で診療を行うこともございます。実際、高校生の患者さんなど未成年の方も当院を受診しておられる方もいらっしゃいます。

病状によっては入院が必要となることがあります。目的は治療であったり、検査であったり様々です。患者さんの病状も様々です。患者さん自身が入院を望まれることもあれば、入院が必要にもかかわらず固辞される方もいらっしゃいます。患者さんの病状、入院の目的などから総合的に適切と考えられる入院医療機関と連携をとって対応いたします。退院後の通院治療が必要な場合、入院した医療機関で外来治療を継続するか、当院で治療継続するか、その他の選択肢をとるか、これらについては入院した医療機関、当院、患者さんの三者で相談し決定いたします。
場合によっては、入院が逆効果になる場合もございます。そのような場合は入院をお勧めしません。

非常に繊細な問題です。精神科の領域では、周囲には専門家への相談や受診が必要だと感じられても、患者さん自身がその必要性を感じず、なかなか受診してもらえないことも珍しくありません。なんとか説得していただき、患者さんとご家族がご一緒に受診していただくことが望ましいことはいうまでもありません。しかしながらどんなに説得してもそれが不可能な場合、ご家族のみで来院ください。先ずは受付でそのような事情をお話しください。その後相談に乗っていきたいと考えております。その場合にもできれば患者さん自身に「あなたのことが心配だから、私だけでもちょっと相談に行ってくるね」とお伝えいただいた上で来院されることをお勧めいたします。

患者さんの病状にあわせて、必要と思われる各種心理検査、血液検査、心電図検査などを行います。ただし患者さんに検査を受けるご希望がない場合にはこの限りではありません。精神症状の中には原因が精神疾患やストレスではなく、体の病気であったということもあります。例えば甲状腺機能亢進症という病気では、ストレスも何もないのに、なぜかイライラや不眠がひどいといった状態になることもあります。このイライラや不眠の解決のためには甲状腺機能亢進症の治療が不可欠です。このように精神症状の背景に隠れている体の病気を見逃さないために、特に初診の患者さんには心理検査や血液検査をお勧めすることがございます。

認知症の診断のために脳画像検査を行うことが望ましいと考えられることもあります。そのような場合、当院では検査を行うことができませんが、適切な医療機関と連携（病院によっては当院から予約をおとりします）をとり、検査を受けていただくように手配いたします。
一つ前の項目（どのような検査をしますか？）でも申し上げましたように、精神症状の原因が体の病気であることがあります。脳の病気は、精神症状の原因になったり、原因ではないにしても影響を与えたりする可能性が高くなります。そのため認知症の診断以外の場合にも、脳画像検査をお勧めすることがあります。

当院では主に薬物療法、精神療法、可能な範囲での身体管理を行っております。患者さんの意向をお聞きし、医学的にその意向に添える限り意向にそって治療方針を提案させていただきます。ただし医学的にみてそのご意向に添うことが危険な場合はその限りではありません。
一例を挙げます。気分の落ち込み、意欲や集中力、興味や関心の低下などを生じている状態を「うつ状態」といいます。うつ状態の原因の一つが「うつ病」です。あくまで原因の一つであり、「うつ状態」がすべて「うつ病」という訳ではありません。「うつ病」であれば治療の主体は抗うつ薬を中心とした薬物療法、休養、環境調整となります。精神療法として、うつ病についての教育、家族への教育、会社との相談などの環境調整などを行います。ところが「うつ病」ではない場合、治療方針は変わってきます。場合によっては抗うつ薬が逆効果となることもあります。休養が逆効果となることがあります。同じ「うつ状態」でも病態によって治療方針が変わってきます。病状、病態によって適切な治療方針を考え提案していきたいと考えております。

患者さんの病状や病態を的確に把握し診立てていくために、また患者さんとの治療関係を構築するために、初診が非常に重要であると考えています。そのためには初診時には患者さん自身についての理解を深めることも重要であり、病状以外にも様々なことをお聞きすることがあります。もちろん患者さんがお話しできる範囲内で結構です。このような事情から本来初診時の診察には30分程度かけて丁寧に行いたいと考えております。しかしながら患者さんが増加しており、十分に時間をかけることが難しくなりつつある現実もございます。
一方で、より多くの患者さんにより適切な診療を行っていくことも使命と考えております。現実的に再診での診察時間は5分程度となっております。ただし病状などによりこの限りではないことはいうまでもありません。

皆さんはカウンセリングというと何を想像されますか？どのようなものとお考えでしょうか？カウンセリング、精神療法、心理療法など様々な呼び方があり、様々な定義付けがありますが、ここではこのコーナーが持つ意味を鑑みてカウンセリングという言葉を使わせていただきます。
カウンセリングには様々な種類のものがあります。臨床心理士が30分ないしは1時間時間をとってお話をお聞きするもの、グループで行うものなど様々です。また、精神分析的精神療法、認知行動療法、森田療法、内観療法、など多くの技法もあります。
当院ではカウンセラー、臨床心理士などカウンセリングを専門に行うスタッフは現時点ではおりません。精神科医が１）患者さんの話を聞き気持ちを受け止める（受容）、２）患者さんの立場になってその気持ちを理解する（共感）、３）患者さんの主体性を尊重し患者さんを支えていく（支持的精神療法）という基本的な精神療法をベースに、認知行動療法、行動療法、森田療法、交流分析などの心理学・心理療法のエッセンスを必要に応じて取り入れて精神療法を行っております。さらに、病状や疾患について説明する心理教育を行ったり、家族や上司などとの面接を行ったりしております。

当院に受診、相談においでになる患者さんの症状は、まわりの環境などから影響を受けて生じていることもあります。患者さんの困っていることについて診断したり、適切な治療方針を決めるためには、症状だけではなく、患者さん自身のことを十分に理解する必要があります。そのためには患者さんのまわりの環境について、過去から現在まで、必要に応じてお聞きすることもあります。つまりプライバシーに関連したお話も含まれることになることをご理解ください。

当院では医師以外のスタッフも患者さんからお話をお聞きしたり、心理検査を行ったりすることがあることをご了承ください。ただし、患者さんがそれを受けたくない場合は申し出ていただければ適切に対応します。お気軽にご相談ください。

言うまでもないことですが、医師はもちろん、看護師、事務員も当院での職務中に知り得た内容について秘密を守る義務があります。お聞きした内容はカルテに記載します。医師、看護師、事務員はそのカルテの内容を目にする可能性はありますが、目にする者は必ず秘密を守る義務があります。どうぞご安心ください。
病名、各種検査検査所見、治療経過などを、医学会や学術誌などに発表することがあります。プライバシー保護のため、個人を同定できる氏名や生年月日、その他のプロフィールを公表することは絶対にありませんので、ご安心ください。

患者さんの病状等への問い合わせについては、仮に相手がご家族であっても、患者さん自身の同意了解なしにお返事することはありません。当然会社の上司、学校の先生、役場、警察などの第三者からの問い合わせについても同様です。患者さん自身の同意があれば、どのようなお話をするかを患者さんと相談した上で、同意の得られた相手にのみ説明します。
ただし、例外があります。裁判所命令など法律上守秘義務を超えて説明をしなければならない場合、幼児虐待など通報義務が課せられる内容の場合などでは法律に準じて対応します。
その他の例外として、患者さんの生命に影響のあるような内容の場合、患者さん自身が著しく判断能力を欠いている場合などでは、患者さんの生命、健康を最優先に適切に判断させていただきます。
以上については法律の改正などに伴い適切に方針を修正いたします。

いかに秘密が守られるとしても、人間にはだれにも言いたくない秘密があることもあります。万一そのような内容についてわれわれが質問することがあれば、「それについては言いたくありません」とお返事いただいて構いません。そのようなお返事をすることで患者さんが不利になることも、われわれが不快な気持ちになることもありませんのでご安心ください。「いいたくない」と思って事実や思いと違う内容をお答えになることもあるかもしれません。それについて批判したりすることはありません。ただし、現実と異なる内容のお返事が多くなるほど、我々の診断や判断に好ましくない影響が増えることもご理解ください。

くわしくお話をお聞きしますが、診察の結果、必ずしも患者さんの意向に沿った結果になるとは限らないことも予めご了承ください。「くわしく話をしたのに、期待した通りの治療方針にならなかった」という気持ちになられることもあるかもしれませんが、患者さんにとってどのような治療を行うことが適切かを判断したいと思っておりますし、適切な判断をするためにお話をお聞きしますのでご了承ください。よい解決方法が見つかるようできる限りサポートしたいと思っております。